新型コロナウイルスの影響下でも、不動産マーケットにおける賃貸住宅市場は、この8～9月の動向を見ても大きく変動はありませんでした。賃貸住宅など住宅系は、オフィスや商業施設などに比べて不況に強いという特徴があり、マンションの家賃もこの10年は安定的に推移しています。

一方で、新しい生活様式の浸透によって在宅時間が増加し、食事の宅配サービスやネットショッピングの利用も以前よりさらに増加するなど、人々のライフスタイル自体は大きく変化しています。コロナ禍では、家で過ごす時間が増えてもストレスなく快適に暮らしたい、というニーズが高まっているといえるでしょう。

コロナ禍のライフスタイルにおいて、大きく変化したことのひとつが「在宅ワーク」の浸透です。以前から働き方改革のひとつとして注目されていましたが、新型コロナウイルスの影響で一気に広がっており、今後は在宅ワークスペースの有無が物件選びの際のポイントにもなってくると予想されます。

在宅ワークは、企業側から見ればコスト面でのメリットが大きく、働く人から見ても通勤ラッシュからの解放、自由時間の増加などさまざまなメリットがあります。コロナが収束したのちも、新しい働き方のスタイルとして定着していくでしょう。

これから新たに賃貸住宅経営を検討する際は、コロナ禍における入居者のライフスタイルをしっかりと把握することが重要です。特に在宅ワークに対応した間取りを提案するなど、競争力のある物件を計画することが大きなポイントとなるでしょう。
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一方で、賃貸住宅は普段の生活の場でもあるため、在宅ワークスペースだけでなく、家事やプライベートな時間も快適に過ごせる空間提案が大切です。コロナ禍で在宅時間が増えるなか、入居者がON・OFFともにバランスよく暮らせる住空間を提供することが、長期安定経営にもつながるといえるでしょう。